(続)東京新聞の部数は原発事故後に飛躍的に増えたのか?

読売新聞、再び1000万部回復 年1回の恒例化か – edgefirstのメモ」にて「日本ABC協会は(中略)データは12月15日付の業界紙・新聞情報に掲載されている」という記述を発見した。電子版が買えるようなので、ポチっと購入。

お目当ての東京新聞も含めて数多くの新聞社のABC部数(11月単月分)が掲載されている。

東京新聞の部数(2012年11月)

さて、東京新聞の部数を見てみよう。対前月比0.14%増・対前年比0.47%減である。減ってはいるが、かなり良い数字なのではなかろうか?

前回調査で半年毎の部数を調べたときは年1万部ほど減っていたので、減少幅が1/4になっている勘定だ。

販売部数 533,556部 対前月 724部 対前年同月 ▲2493部

新聞情報 平成24年12月15日 2面

販売店経由の部数もある。対前月比0.09%減・対前年比0.73%減。 こちらの方が減少率が大きい。販売店以外の売り上げ(駅売りなど)が1000部以上増加しているのだろう。

販売部数(販売店) 519,642部 対前月 ▲471 対前年同月 ▲3825部

新聞情報 平成24年12月15日 2面

他紙の増減は?

東京新聞以外の新聞の部数も見てみたが、読売新聞が6,081,725部(対前月49,629部増・対前年同月8,711部増)。これは先の記事にも書かれていた1000万部回復のための拡販効果だろうか?

産経新聞が700,809部(対前月65,518部減・対前年同月4156部減)。対前年同月があまり変わっていないのに対前月が激減しているのは、下記記事にあるように毎年恒例のことのようだ。

結論

ということで、前回の結論である「売り上げ部数が飛躍的に増えた→× 減っている」は修正しなくても良さそうである。また以前と比べると部数減に歯止めがかかってきているのかもしれない。

もちろん 今回の調査は11月単体の数字であり 半年単位でどうなっているのかはわからない。6か月分のバックナンバーを買って足し合わせればいいんだけど、さすがにそこまでは投資できない(^^;

しばらく待っていれば 東京新聞サイトの広告向け情報が更新されるだろうから、それを待つことにします。

蛇足

最後に、自分で確認したい方のために、新聞情報紙のバックナンバー購読方法を書いておきます。以前「 週刊将棋電子版を購読してみた(電子版2種類比較)」にて調べた NewsMediaStand, e-SHINBUN と3つのなかでは e-SHINBUNが一番良さそうなのですが、残念ながら新聞情報は新聞ONLINEのみの発売です。